90年代からの流れだと、バブル破綻とグローバルデフレの影響で総所得と経済成長率は鈍化、資源エネルギーの価格は区間最安値をマークするものの、2000年以降の新興市場の急成長とイラク戦争など国際情勢の影響によるスタグフレーションで原油や金を中心にデフレ下での物価高騰、アベノミクスのようなデフレスタグ後のリフレプログラムの成否と国際情勢如何によっては、国際商品市場における価格高騰もしくは高止まりと、円安が同時に起こり、物価は高止まりもする。
ま、総所得の伸びが物価上昇分を凌駕する内は、経済成長率や税収アップの要因になるし、楽勝なんじゃん
こんなの90年代前半、いや80年代後半から既知。パチコーの落ちこぼれレベルでもわかったこと。
それだけに、回避の為には、戦後システムのヘタリが露呈する格好で起こったバブル崩壊後からでも、迅速な破綻処理のほか法制度や国家戦略の見直しを図り、Ｇ６＋ロシアを少しでも日本の国益に適う方向に誘導しなければならなったんですね。
政治家先生は、ジャパニズムとやらをルーツとした時代遅れの不文律にぶら下がり、誰一人として長期戦略重視の事前策の提案者は出ませんでしたけどね。。。
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